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先日、アメリカのジョー･バイデン大統領がロシアのプーチンのことを「人殺し」との認識を示したのに対し、プーチンは、アメリカが日本に対し行った原爆投下を引き合いに出して、「アメリカの方が殺人者」とやり返した上で、公開生討論を提案した。これに対してホワイトハウスはこれを拒否したが、日本としてはこれは是非やって欲しかった。
先の大戦末期での日本に対する原爆投下は明らかに戦争法規違反で、史上最大の戦争犯罪であった。人類始まって以来の最大の戦争犯罪であった。しかし、これはアメリカの戦争犯罪ではなく、奥の院・ディープステートの犯罪であった。この犯罪については、マッカーサー司令官を始め、アメリカの軍人は誰も何も知らされてなかったからである。スティムソンらを始めとしたごく限られた者たちが、極秘に進めた原爆開発で作った原子爆弾を、日本の戦闘能力が既に無くなったことが分かっていながら、彼らはこれを全く無警告で日本に落とした。
なぜか、その理由はまさに人体実験だったからである。開発した原子爆弾を日本人相手に試してみたのである。１発の原爆でどのくらい殺せるかを実験した。この戦争犯罪を実施したのは奥の院・ディープステートであった。アメリカ合衆国を使って実験した。
戦後、昭和27年8月6日に公益財団法人広島平和文化センターが設立され、反核運動が開始された。
その後に建てられた記念碑には「安らかに眠って下さい、過ちは繰り返しませんから」と刻まれている。ここには主語がない。戦争を始めた日本政府が悪かったとも読めるようになっている。
そしてその後、この財団の理事長はスティーブン・リーバーというアメリカ人が勤めた。彼は日本に来て平成10年、反核市民団体グローバル・ピースメーカーズ・アソシエーションを結成し、平成19年にこの財団の理事長に就任している。戦争犯罪者ディープステートの人間がこの財団の理事長に就任しているのである。実に奇妙な話である。
ディープステートが原爆投下し、日本人大虐殺を行っておいて、その反対運動の団体「広島平和文化センター」の理事長が同じディープステートの人間だったのである。彼らがこの反対運動の行方をコントロールしている。彼らの努力の甲斐あって、広島市は極めて強い反日自治体となっている。
アメリカの実施した日本人原爆大虐殺に関しては、完全な戦争犯罪であるから、日本はこれに対し賠償を請求できる立場にある。そしてまた、アメリカに報復攻撃する権利もある。だからこそ、ディープステートなり奥の院は、「日本にだけは核兵器を持たせない」と決めている。日本にだけは核武装させないと決めている。そして、日本における反核運動も彼らが乗っ取っている。左翼団体を旨く利用し、彼らの運動自体を乗っ取らせ、ディープステートに責任追及の矢が飛んでこないように仕組んでいた。
今回のプーチンの発言は極めて重要なことである。ディープステート･奥の院が原爆大虐殺を実施したという事実は重要である。責任は永久に逃れられない。彼らはそれが分かっているので、始めからやったのはアメリカ、我々は知らぬ存ぜぬを決め込んでいる。日本から報復を受けるのも、賠償金を請求されるのもアメリカ合衆国である。ここでも彼らディープステートはそっと責任から逃げてしまっている。これが狡知に長けたユダヤ人である。
また、彼らは広島平和文化センターの展示内容を見直す検討委員会を設置し、そこに中共人、朝鮮人ら、アジア出身の委員を起用するという方針も明らかにしている。その上で、その趣旨について「原爆投下を『日本の植民地支配から解放した』と肯定する考えが根強いアジアの声に触れながら議論を深め、結局は多民族が共感、納得できる施設にしたい」と言っている。
反核運動を被害国である日本だけのものにはしないというのである。問題を希釈し、日本国からこの問題を切り離そうとしている。それだけ、彼らはこの戦争犯罪を内心気にしているとも言える。もちろん、道徳的問題、倫理問題として気にしているのではなく、非難され、賠償請求されるなどの現実問題を気にしているのである。ユダヤ人にはゴイム（豚･獣）に対しては、倫理問題などは存在しないからである