「フェイクかな、映画かな」 奥の院通信 2/13

最近、アメリカで多くの逮捕者が出ている。米軍と思われる兵士がヘリコプターで降りて、目標となる建物を急襲している映像もある。逮捕された人たちの名前も一部流れ始めている。監禁されていた人たちが、子供を含め、大勢救出されているという情報もある。もちろん、全てフェイクという人もいる。それにしてはすぐ削除されるのもおかしい。だから、ある程度本当だとしての話とする。

 2018年9月、トランプ前大統領は「情報機関の操作によりアメリカ大統領選挙への干渉が明らかになった場合には、その外国の企業や個人に制裁を科す」という大統領令に署名している。今考えたら、此の時点で既にその時のトランプ政権は中華人民共和国(中共)などの外国の選挙干渉の可能性について、予想していたようである。

 今回のアメリカ大統領選挙が終わって、これは「選挙を盗まれた」とトランプ前大統領は即座に宣言した。そして、この選挙結果を「盗まれたもの」として、一切認めていない。そして、今年に入って1月20日、ジョー・バイデン新大統領の就任式にも出席していない。彼は、今のバイデン政権は、アメリカ合衆国を違法に乗っ取ったものと見なしている、従ってアメリカ合衆国は違法に侵略された結果であるとして、先の2018年の大統領令による制裁を科している、これが現在のアメリカの軍事作戦となって現れているということになる。

 ジョー・バイデン新大統領の就任式が催行された時点で、彼らのアメリカ国家侵略という犯罪が成立したと見なしているのであろう。それ以来、米軍はその国家奪還作戦実行と言う行動を起こしたことになる。作戦には相当の日時を要するはずである。

 そして、軍事作戦であるから、詳細については一切明らかにされない。軍事作戦であれば当然のことである。だから、一般の人は家で静かに「ポップコーンでも食べながら映画でも見ているように、静かに家で過ごして下さい、食糧と水はある程度用意しておいて下さい」と言っていた。また「外に出ないで下さい、作戦の邪魔をしないで下さい」とも言っていた。

 更に以前のことであるが、米軍はグアンタナモ収容所の規模を、1万人収容から2万人収容にまで拡張し、最近更に1万人収容できる収容船を用意した。必要なければそんなことはしない。しかも、こんなことは一朝にして出来ることでもない。と言うことは、具体的にそれ程の数の者を逮捕・拘束しなければならないと言うことが分かっていたのである。

 既にその名簿も作成され、情報によれば3万人とも5万人とも言われる起訴状(国内犯)が用意されていたという。起訴状と言うことは国内の犯罪用である。グアンタナモ収容所は軍事用であるから、起訴状は必要ない、軍事作戦として拘束し軍事裁判で処理される。

 国内犯としては、昨年から「人身売買」「児童虐待」などで、相当な数の被疑者が拘束されているという。軍事作戦だから一切公表はされなかった。現在も発表はされていないが、情報としては漏れ聞こえてきている。映像も結構流れている。日本ではほとんど流れていないが、外国のものが一部流れてきている。もちろんフェイクかも知れない。しかし、ここに来て大物著名人が次々と辞任し、その後、身柄を拘束されているようである。間もなく実体が徐々に明らかになるであろう。

 米軍は、アメリカが侵略されたとしてその国土の回復のための軍事作戦を行っているのである。アメリカ人でも、外国との連携を取ってアメリカ国家転覆なり、侵略なりの犯罪に加担していれば、ここに収容されることも考えられる。彼らも含めて、外国人容疑者については身柄はグアンタモ収容所に収容されるはずである。

 一部識者には、「アメリカはおかしい、何をしているのか」と言う人も多い。しかし、国政を汚され、別の国になってしまう危険があり、国民の多くが拉致されたりしている現状を憂え、軍(国民)が立ち上がったと見ることも可能かも知れない。日本は軍事力がないので、多くの国民が拉致されても何も行動が起こせなかったが、アメリカはまだ違法状態を回復する力が残っている。

 トランプ政権の4年間、トランプ前大統領は国民の中で侵略する側の人間を区分けする作業に手間取ったはずである。中共とべったりの人間は、作戦開始の前に排除しなければ、作戦実行は出来ない。そのために、トランプ前大統領は就任と同時に、あるいは昨年ギリギリまで人事を注意深くみて、要人の交代を実施していた。今になると、納得させられることが多い。これからも、逮捕・拘束される人が沢山でるかも知れない。あるいは全てがフェイクかも知れない。

 この闘いは、奥の院・ディープステートとアメリカ合衆国との闘いであるが、今回アメリカがこの軍事作戦に敗れれば、アメリカ合衆国は現在の中共と全く同じ体質の国家に生まれ変わる。そうなると、世界全体は一挙に一党独裁の、自由のない、厳しい監視社会となる。まさに動物農場となる。もちろん、日本も例外ではない。